よくあるご質問（FAQ）

A1.

1997年5月です。会社の基本情報についてはこちらにもございます。
また会社の沿革についてはこちらからご覧いただけます。

A2.

2004年8月に東京証券取引所マザーズに上場いたしました。

A3.

「Software for Innovative Open Solutions」の4つのキーワードの頭文字を取ったものです。
"革新的なソフトウェア技術を活用して、オープンソリューションを提供していく"という思いが込められています。
社名の由来とロゴの説明についてはこちらにもございます。

A4.

現在のグループ会社はこちらをご覧下さい。

A5.

当社グループは以下2つの事業セグメントがあります。

A6.

サイオステクノロジーの強みは次の3つです。

A7.

当社グループは、高度な企業ニーズに対応する一方で、コスト削減や競争力強化に向けた最短アプローチとして、「OSS」と「クラウド」を捉えています。今後も引き続きこれらの領域の技術を研鑚し、当社グループの中長期的な成長へと繋げます。

経営戦略としては、売上高とEBITDAの伸長による収益力確保のため、先端技術を追求し続けるとともに製品・サービスを効率的に提供するための体制構築を推進します。また、事業の選択と集中を徹底し、成長分野での収益基盤の構築に取り組みます。
　引続き高い市場成長が継続している「クラウド」や、従来からの強みである「OSS」に関連する領域での既存ビジネス拡大に向けた注力を継続します。
　また、米国子会社にて新サービスとして推進してきた「CloudStation（仮称）」については、開発やマーケティングの進捗状況が想定を下回っており、早期の収益貢献の見通しが立たないため、関連する業務を停止します。次期以降、当該サービスに投入してきた経営資源は、既存事業のほか、スマートフォンやソーシャル・ネットワーキング・サービスを始めとする新たなビジネス創出や、グループ各社での連携の推進に配分します。
　これらにより、売上高の伸長と営業損益の黒字化を図ることを次期の基本方針とします。

セグメント別の具体的な取り組みは以下のとおりです。
　オープンシステム基盤事業においては、「LifeKeeper」の更なる拡販に向けて、製品機能の強化や販売パートナーとの関係強化に向けた取り組みを推進します。また、「Red Hat Enterprise Linux」を始めとするOSS関連のビジネスにおいて、それぞれの営業・技術・マーケティングの機能強化を行い、競争優位性の構築に努めます。
　Webアプリケーション事業においては、従来のクラウド分野の製品・サービスに加え、当社独自のGoogle Appsの機能拡張サービスである「Gluegent」シリーズの提供拡大等により、収益基盤の拡大を図ります。MFP関連ソリューションにおいても、継続的な機能強化及び営業活動の強化を行うことで、販売の伸長を図ります。また、スマートフォンやソーシャル・ネットワーキング・サービス等を活用した新たなサービス提供に向けた取り組みも推進します。

A8.

今後成長が期待できる分野で、買収による相乗効果の望める先があれば検討していきます。

A9.

本年1月に発表させていただきました中期事業戦略のとおり、成長を目指すための懸命な努力が結果的には長期的な視点での株価対策になると考えて、全役職員一丸となって毎日真剣な活動を続けております。
本年1月発表の中期事業戦略（決算説明会資料及び株主向け説明会資料）はこちらにございます。

A10.

当社は、今後の事業展開に備え経営体質を強化すること、並びに、株主の皆様に対する利益還元を重要な経営課題と認識しております。利益配分につきましては、経営成績、財政状態及び今後の事業展開を勘案し、必要な内部留保を確保しつつ、業績に応じた配当を継続していくことを基本方針としています。
当期及び次期予想においては、無配を継続しておりますが、今後の利益配分については、業績との連動を図り、連結当期純利益の黒字を前提として鋭意検討してまいります。

A11.

現在のところありません。

A12.

三井住友信託銀行　証券代行部です。
電話　0120-782-031（フリーダイヤル）
住所などの連絡先（事務取扱場所）についてはこちらにございます。

A13.

12月です。

A14.

決算発表は毎年1月下旬～2月上旬、中間決算発表は7月下旬～8月上旬です。
また第1四半期決算発表は4月下旬、第3四半期決算発表は10月下旬です。
詳しい日程についてはこちらをご覧ください。

A15.

決算資料・四半期開示資料についてはこちらでご覧になれます。
業績推移についてはこちらでご覧になれます。
決算説明会の資料についてはこちらでご覧になれます。